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マルコ株式会社は、「日経WOMAN 2021年6月号」におきまして「女性が活躍する会社 BEST100」に選出されたことをうけ、2021年6月16日～6月17日に「女性活躍」に関するWEB アンケートを、全国の会社員（全国20歳～59歳の男女800名）を対象に実施致しました。
■MARUKO 調査リリース Vol.1
「女性活躍が進んでいる」と答えた人はわずか4割!! あなたの職場はどう？
女性活躍が叫ばれる中、あなたのまわりの女性たちはどんな労働環境を望んでいますか？
全国の会社員（20代～50代の男女800名）を対象に働き方に関するアンケートを実施した結果、「女性活躍が進んでいる」と答えた人は半数を下回る結果に。
女性の労働環境やキャリアについての認識、職場に求めるニーズや課題について考えました。
20代、30代の若手社員がもっとも欲しいのはお金！
もともと給与の低い若い世代の中から「給与を上げたい」という声が多く聞かれることは自然なことですが、男性よりも女性にその傾向が強いことは、女性の平均賃金の水準が男性に追いついていないことの裏返しと読み取ることもできます。
男性に比べ、女性は役職を上げることに対して消極的
男性の育児休暇の取得は以前に比べて珍しくなくなったとは言え、家事や育児を夫婦間で平等に分担する夫婦はごく少数。
家庭を持つ女性は、仕事の負担を増やせないという物理的な事情を抱えています。
また、家庭のあるなしに関わらず女性が役職に消極的なのは、子供のころからの刷り込みの可能性も。
家庭、学校、地域、職場、すべてのコミュニティにおいて、リーダーシップを取るのは男性のほうが多いケースが見られます。
日本社会では、無意識のうちに人の上に立つのは男性であると刷り込まれているのかもしれません。
役職に就きたくない理由は責任とストレス
本来役職者は、裁量を持ってチームを率い、仕事を推進していくことのできる魅力的な仕事ですが、得られる楽しさややりがいよりも、会社から求められる成果、部下から求められるリーダーシップ、対応しなければならない業務の多さなど、大変さばかりに目がいってしまうのかもしれません。
正当な人事を望む声は正当に評価されないことの裏返し？
女性の働きやすさをサポートするマルコの取り組み
浮き彫りになったのは日本社会全体のジェンダーギャップの根深さ。
女性活躍には社会制度の整備や国民ひとりひとりの意識改革が必要不可欠で、一朝一夕には進まない大きな社会課題です。
当社グループでは、まだまだ女性にとって働きやすいとは言えない現在の日本において、女性が生き生きと働けるようさまざまな工夫をしています。
例えば、多様な勤務制度、雇用制度、給与形態を設けていること。
正社員、パートタイマー、業務委託といった雇用制度に応じて、固定給、歩合給、時給などの給与形態を設け、全国の店舗従業員にさまざまな働き方を提案しています。
働き方をフレキシブルに変化させられれば、育児や介護など、ライフステージの変化に伴ってワークライフバランスが変化しやすい女性も無理なく働き続けることができますよね。
また、女性管理職の働きやすさにも配慮。
役職位に見合った報酬水準の実現や、役職者がすべきことの可視化、人事評価制度と連動した目標管理の明確化、立ち位置不明な状況を作らない仕組み作りやメンタルサポート、組織的なバックアップなどを実施。
各店舗の店長を始めとした管理職の73%を女性が占めるマルコでは、執行役員4名(2021年7月現在)を始め、多数の女性管理職者が活躍しています。
終身雇用制度が崩壊し、何に価値観を見出すかは人それぞれ、まさに多様性の時代です。
本来は、男性でも育児の期間は仕事をセーブしたり、女性でも家事や育児をパートナーやシッターなどと分担しながらキャリアを続けるなど、性別にとらわれないワークライフバランスを選択できるのが理想ですよね。
女性だけでなく男性にとっても働きやすい社会になったときこそが、真に日本社会のジェンダーギャップが解消されたと言えるのではないでしょうか。
無料カウンセリングなど気になることがございましたら、是非、下記の予約センターにお気軽にお電話ください。
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